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iFree S&P500 インデックスが信託報酬年率0.243%で登場予定

これまで、S&P500指数に連動した米国株インデックスファンド(ETFを除く)はi-mizuho米国株式インデックス(信託報酬年率0.6156%(税込))しか選択肢がありませんでした。

今回、米国株投資人気の高まりに合わせてか、つみたてNISAを狙ってか、大和証券投資信託委託より信託報酬年率0.243%(税込)でiFree S&P500 インデックスが登場する事がEDINETに掲示されました。

第一報は、毎度情報の早いバリュートラストさん。

参照iFree S&P500 インデックス有価証券届出書(2017.8.15)

EDINETの有価証券届出書によると、大和証券投資信託委託が2017年8月31日付で、超低コストインデックスファンド「iFree」シリーズに2本を追加します。2本は、MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジあり)やS&P500指数への連動を目標とする超低コストインデックスファンドです。

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楽天証券で楽天ポイントで投資信託が買えるように!100円以上1円単位で利用可

楽天証券では8月26日より楽天スーパーポイント(以下楽天ポイント)で投資信託が買えるようになります!

参照業界初!投資信託ポイント買付サービスがスタート!

期間限定ポイントは使えないなど制約もありますが、他の証券会社ではマネの出来ない画期的な試み。

楽天市場、楽天カード、楽天銀行と楽天グループのサービス利用で資産形成が加速します。
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住信SBIネット銀行の為替コストが大幅に低下。SBI証券へのドル送金も可能

米国株や米国ETFを購入する際には、ドルを入手する必要がありますが、SBI証券や楽天証券の為替取引は1米ドルあたり25銭(片道)の為替スプレッドがコストとしてかかります。

ところで、SBI証券の外貨建口座と住信SBIネット銀行の外貨普通預金口座間は対象通貨を外貨のまま移動可能ですので、よりスプレッドの有利な住信SBIネット銀行でドルを調達して送金するのがセオリーです。

SBI証券の外貨建口座と住信SBIネット銀行の外貨普通預金口座間で対象7通貨を外貨のまま資金移動可能となる外貨入出金サービスが始まりました。 SBI証券、住信SBIネット銀行による外貨入出金サービス開始のお知らせ 住信SBIネット銀行は外貨入金が可能なので、SBI証券との連携で外貨運用の幅が広がりますし、住信SBIネッ...

今回、住信SBIネット銀行の外貨預金の為替コストが8月10日付けで1米ドルあたり4銭に改定されました!!!

参照外貨預金の為替コスト改定のお知らせ

改定前は15銭でしたので、これは結構大きなニュースです。

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iDeCo引き落とし口座はネット銀行不可(※新生銀行・イオン銀行を除く)

最近徐々に周囲でも話題になってきました個人型確定拠出年金(iDeCo)ですが、加入に必要な書類を勤務先に書いてもらうハードルの高さに加えて、掛金の口座引き落としにネット系銀行は不可(ただし新生銀行・イオン銀行を除く)という重要な問題があります。

SBI証券のiDeCOに住信SBIネット銀行が使えないとか、楽天証券に楽天銀行が使えないってどうなのよという話ですが、国民年金基金連合会との口座振替契約を行っていないため、引落機関として指定出来ないとの事。

口座振替可能又は不可能な金融機関についての情報ソースはあまり良いものがないのですが、下記のSBI証券の記載がわかりやすいです。

参照SBI証券の証券口座から掛金の引き落としをすることはできますか?
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期待リターンの通りに資産は増えないもの

リスク資産への投資をこれから始める(あるいは始めたばかり)という方、積立投資を行うにあたって、資産がどのように増えていくイメージを持っているでしょうか?

当然、相場の良し悪しでバラツキ(リスク)がある事は理解されているでしょうが、ゴールは何十年先の長期投資だから、ある程度の期待リターンに収束するだろうと、考えていませんか?

その際に下図青線の様な、複利で増えていく資産増加のイメージを思い浮かべるのではないでしょうか?

投資を始めた当初は私もそういうイメージを持っていましたが、現実は期待リターンの通りには資産は増えません(当たり前なのですが)。


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新興国株式インデックスファンド比較(2017年7月)

先日、三菱UFJ国際投信より「eMAXIS Slim 新興国株式インデックス」の設定についてリリースがありました。
運用管理費用(信託報酬率)が年率0.3672%(税抜0.34%)の新興国株式インデックスファンドが登場します!

参照eMAXIS Slim 新興国株式インデックス募集・設定について

という訳で、前回新興国株インデックスファンドの成績を比較した以降、たわらノーロード新興国株式も1年以上の実績が出ていますし、ここで改めてMSCIエマージング・マーケット指数に連動する新興国株インデックスファンドについて、比較検討できるよう2017年7月現在の情報をまとめておきます。
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